中央競技団体の人材不足と経営戦略強化の現状分析

公益財団法人笹川スポーツ財団が最近発表した2024年度の「中央競技団体現況調査」の結果について、重要なポイントを解説します。この調査は、中央競技団体の役職員数、経営戦略、人材状況、そして収支を集計し、スポーツ界におけるそれぞれの現況を明らかにしました。

調査の背景

2006年以降、スポーツ界のガバナンスや経営基盤の強化が重要なテーマとして浮上しており、特に、公益法人として求められる透明性や持続可能性が注目されています。笹川スポーツ財団は、これらの課題に対する具体的な取り組みとして、2年ごとにデータを集め、その分析を行っています。

調査の概要

2024年度の調査は、2024年11月から12月にかけて実施されました。対象となったのは、（公財）日本スポーツ協会、（公財）日本オリンピック委員会、（特非）日本ワールドゲームズ協会に加盟している95団体です。調査項目には、競技人口や役職員数、経営状況、収支予算が含まれました。

調査結果のハイライト

役職員数の変化

調査によれば、女性役員を持たない団体の割合は3.6%と、2010年度の44.3%から大幅に減少しました。これは、スポーツ団体ガバナンスコードの導入によって、女性の役員登用が進んだ結果と言えるでしょう。また、83団体のうち72.3%が中長期基本計画を策定しており、これは前回の46.1%からの大きな進展を示します。

人材不足の現状

一方で、驚くべきことに、正規雇用者の過不足状況において「やや不足している」および「不足している」と回答する団体の割合は、合計で72.3%に達し、深刻な人材不足が浮き彫りとなっています。およそ3割の団体が採用意欲を示しているものの、育成に関する課題として「育成にかける時間の不足」が76%を占め、人材育成の困難さを物語っています。

労務環境の改善策

この厳しい状況に対し、約50%の団体がテレワークの導入を進めており、また46.7%は在職者の労働条件の改善に取り組んでいます。労働環境を整えることで、組織の生産性を向上させようとする試みが見受けられます。さらに、賃金の見直しや有給休暇の取得促進、育児休暇の制度強化など、働きやすい環境作りが急務となっています。

収支状況の分析

興味深いことに、調査対象となった71団体の総収入は761億円、総支出は789億円と、支出超過となっていることが明らかになりました。特に、支出の大部分は競技運営や大会開催などに充てられていますが、人件費の割合は10.1%と比較的低く、人的資源の確保がいかに難しいかを示しています。

結論

笹川スポーツ財団の調査によって、中央競技団体のガバナンス遵守や経営戦略策定が進んでいる一方で、深刻な人材不足が存在することが明らかになりました。国や統括団体が人材確保に貢献する施策を展開することで、スポーツ界全体の持続可能な発展へとつながることが期待されます。これからのスポーツ団体には、経営基盤の強化とともに、労働環境の整備に力を入れていくことが求められています。