スポーツにおけるハラスメントの根絶へ！JSPOが認知度調査結果を発表

公益財団法人日本スポーツ協会（以下、JSPO）は、令和7（2025）年1月に「NO！スポハラ」活動に関する認知度等調査を実施し、その結果を公表しました。この調査はスポーツ学界における暴力行為やハラスメントに関する認識を把握し、今後の取り組みの強化を目指しています。

調査の概要と目的

本調査の目的は、スポーツの現場における不適切な行為、通称「スポハラ」に対する意識や、JSPOが運営する「スポーツにおける暴力行為等相談窓口」の認知度を測ることです。調査は2022年度からスタートし、2024年度の外部公表となる今回、設定された様々な目標について具体的な数値が示されました。

認知度調査の結果

1. 相談窓口の認知度

調査によると、JSPOが2013年から運営している相談窓口の認知度は、一般層で8.8%、公認指導者等では70.8%という結果が出ています。このことから、一般のスポーツ愛好者や選手の間では相談窓口がほとんど知られていないことが浮き彫りになりました。

2. 不適切行為に対する意識

一般層の54.0%が「指導者による不適切行為はいかなる理由でもあってはならない」と回答した一方、公認指導者においては71.8%でした。しかしながら、競技力向上のために不適切行為が許容されるべきだと考える回答も一定数あり、意識のばらつきが問題視されます。

3. スポハラの被害経験

一般層の約4人に1人である23.7%、そして公認指導者では52.9%が過去に「スポハラ」の被害を受けたことがあると回答しています。特に、暴言に関連する事例が最も多いというのも気になる点です。

4. スポハラの認知度

「スポハラ」という言葉を知っている割合は、一般層で21.4%、公認指導者では83.5%と、知名度に大きな格差があります。これは、スポーツ環境の改善を進める上での壁になるでしょう。

今後の取り組み

JSPOは認知度の向上に向けた取り組みを強化する必要があるとし、さらに「スポハラ」に対して指導者が「いかなる理由でもあってはならない」と明言することの重要性を訴えています。これを基に、JSPOは引き続き「NO！スポハラ」活動を実施し、暴力やハラスメントの根絶に向けた施策を推進する方針です。

まとめ

スポーツ界におけるハラスメントを根絶するためには、個々の意識改革と相談窓口の普及が不可欠です。JSPOの調査結果は、我々が直面する課題を提示し、今後の施策に向けた道筋を示しています。これからのスポーツ環境をより良くするため、すべての関係者が意識を持ち取り組んでいく必要があります。

詳細情報はJSPOの公式サイトで公開されています。