2026年の買い物意識調査結果から見える消費者行動の変化

はじめに

近年、消費者の買い物スタイルや意識が大きく変化しています。特に商品の値上げが続く中、どのように購買行動が影響を受けているのか、株式会社クロス・マーケティングが2026年7月に実施した「買い物・ショッピングに関する実態・意識調査」の結果から見えてきました。この調査は、全国18～79歳の男女3,000人を対象に行われ、買い物に関する考え方や態度、店舗の利用状況、値上げに対する反応、そして普段の困りごとを掘り下げました。

調査結果の概要

調査結果は、生活者がどのように買い物をし、何を重視しているのかを明らかにしています。常に利用する店としては、食料品中心のスーパーマーケットとコンビニエンスストアが高い利用頻度を示しており、これは今後の経済情勢とも密接に関連しているでしょう。

買い物に対する姿勢

参加者に買い物やショッピングに関する姿勢を尋ねた結果、約6割が「自分で選ぶ店を好む」と回答。さらに、「気に入った商品ならメーカーは気にしない」といった意見も多く見られました。特に年齢が上がるにつれて「最近、欲しいと思う物が少ない」と感じる割合が増加しており、70代ではその割合が7割を超えるという興味深い結果が出ています。

店舗形態別の利用頻度

調査の中で最も多く利用されている店舗は食料品中心のスーパーマーケットで、平均2.3回/週の利用が報告されています。続いて、コンビニエンスストア（2.0回）、ドラッグストア、大型スーパーマーケット、オンラインショッピングサイトも高い比率を維持しています。このようなデータは、日々の生活における便利さを求める傾向が強いことを示しています。

値上げに対する購買行動

中東問題の影響で物価上昇が進む中、消費者はどのようにその影響を感じているのでしょうか。飲み物に対しては、「高すぎる場合は代替品を選ぶ」という意見が31%と多く見受けられました。また、お米や油など、生活必需品に関しては「価格を気にせず普段と同じように購入する」と「代替品を選ぶ」がほぼ五分五分という結果になりました。この状況は、消費者がどれだけ商品を日常的に必要としているのかを反映しています。

ストックの状況と備え意識

消費者が日用品として買い置きしているものは、ティッシュペーパーや洗剤などの消耗品が上位を占めました。特に「特売で安く購入できるとき」にストックしたいと考える人が52%と多く、災害に備えた意識も高まっています。特に60～70代の人々でその傾向が顕著です。

普段の買い物での困りごと

最後に、買い物に関する困りごとも取り上げました。駐車スペースの狭さや店舗の広さ、営業時間に対する不満が挙げられており、セルフレジの仕様の違いも利用者にとってのストレス要因です。また、複数店舗を使い分けることの手間や、大型の買い物を運ぶ際の苦労も多くの声として寄せられました。

終わりに

この調査結果は、今後の脱物質主義的なライフスタイルが進む中で、消費者がより賢く買い物をするためのヒントを提供しています。日々の生活においてどのように効率的に商品を選び、購入するのかが、今後ますます重要になるでしょう。私たちもこの変化に目を光らせながら、消費者のニーズに適した情報を発信していく必要があります。