運動通信社、10周年を迎え新しい経営体制へ方針転換

運動通信社が迎えた10周年と新たな変革の道

東京都港区に本社を置く株式会社運動通信社は、2025年9月30日をもって、創業10周年を迎えました。この記念すべき日を新たなスタートとして、経営体制の大幅な刷新を行うことが発表されました。これを「第二創業」と位置づけ、今後の成長に向けた新しい戦略を掲げていく方針です。

新社長が示す未来へのビジョン

創業者の黒飛功二朗氏が代表取締役社長を退任し、取締役の若村祐介氏が新たに社長CEOに就任することになりました。若村氏は、運動通信社の次の10年を見越し、既存事業を強化するとともに、新規事業も生み出す体制を整えると語っています。彼は、スポーツが抱える社会的な課題を解決するための活動を重視し、業界の変革に挑む意欲を示しました。

黒飛氏は新設される「事業創造本部」を率いるCVOとして、技術面での革新を推進していく予定です。彼のビジョンに基づき、AI技術やDX（デジタルトランスフォーメーション）の活用が進められ、社会的課題に対し新たな価値の創出が期待されています。

社会課題に挑む新たな事業創造本部

新設される「事業創造本部」には、AIやDX分野に精通した齋藤将平氏がCTOとして参画します。彼は、スタートアップとしてのアイレットを成長させてきた経験を活かし、運動通信社においても新技術の導入支援を行うことになります。このタッグにより、スポーツ界における新しいソリューションの開発が進むことでしょう。

運動通信社は、これまでインターネットスポーツメディア「スポーツブル」を通じて、日本国内で約17,000試合の学生スポーツ配信を行い、最大で2740万のMAU（Monthly Active Users）を達成しました。この成果は、スマートフォンにより誰もが簡単にスポーツを楽しめる環境を整えたことによるものです。

とはいえ、学生スポーツ界には少子化や地域格差、指導者や運営体制の問題が山積しています。「事業創造本部」は、このような状況を打破し、運営の効率化や持続可能性の確立に向けた取り組みを進めることを目指しています。

齋藤将平氏の役割

齋藤将平氏は、2003年にアイレットを創業し、クラウドインテグレーション業界において先駆者として知られる起業家です。彼はAWS導入支援のパイオニアとして評価されており、その知識と経験は運動通信社にとっても貴重な資源となるでしょう。

彼がCTOとして、運動通信社に新たな視点をもたらし、スポーツ界のテクノロジー利用が進むことで、社会的課題に対する解決策が加速することが期待されます。

新たな未来へ向けて

若村新社長は、これまで支えてくれた全てのステークホルダーに謝意を表すると同時に、運動通信社がさらなる成長を遂げるために必要な変革に勇気を持って挑むと語っています。チーム一丸となり、革新的なサービスを提供し続けることで、学生スポーツのさらなる発展を目指します。

運動通信社は、「スポーツブル」というプラットフォームを通じて、スポーツの力を社会に広げることによって、日本のスポーツ界をアップデートし続けることでしょう。彼らの挑戦に注目が集まります。