幼児の運動習慣には親子のふれあいが不可欠！新たな研究結果

笹川スポーツ財団（SSF）が、幼児の運動習慣とその環境要因について実施した調査が注目を集めています。この調査は、全国の3～6歳の幼児3,000人を対象に、運動習慣とその生活環境における関連性を明らかにするものでした。

調査結果の概要

本研究の結果、幼児の運動時間には「親子のふれあい」や「親同士のつながり」といった家庭内・社会的要因が強く影響していることが判明しました。一方、自宅周辺の「公園の数」や「緑地の多さ」といった物理的環境は、運動習慣との関連性が限定的であることが分かりました。この研究は、幼児の運動習慣に関する環境要因を大規模データで検証した国内初の試みで、従来の常識を覆す結果となりました。

幼児の運動に関連する要因

- 親子で一緒に体を動かす頻度が最も強く関連しており、毎日運動をしている家庭では幼児の運動時間がとても長いことが確認されました。
- 親自身の運動習慣も、幼児の運動時間に影響を与えることが報告されており、両親が定期的に運動を行う家庭の幼児は、運動時間がより長い傾向にあります。
- 親同士のつながりも、運動習慣に寄与している要因として挙げられ、子どもを通じてできる友人・仲間が多い家庭の幼児は、運動時間が長いという結果が出ています。

この調査結果は、「公園があれば子どもは運動する」という考え方に疑問を投げかけ、運動習慣を育むためには家庭の役割がいかに重要であるかを示唆しています。

欧州の先進事例：アクティブシティ

さらに、この研究では、欧州における「アクティブシティ」と呼ばれる先進的な都市づくりも分析しました。これらの都市では、運動と身体活動を通じて住民の健康を向上させ、地域の社会的な結束を促進する施策が行われています。具体的には、リバプールやアントワープ、グダンスクなどの都市がモデルケースとして挙げられ、共通する取り組みとして以下が特徴づけられました。

1. データに基づく政策立案
2. 自転車利用などのアクティブモビリティを支えるインフラ整備
3. 学校との連携による継続的な取り組み
4. 子ども自身の主体的な参画を促す仕組み
5. 家庭の経済的負担を軽減する制度

これらの先例は、日本における運動促進の取り組みへの貴重なヒントとなるでしょう。

施策の提言

笹川スポーツ財団は、調査結果を基に以下の提言を行っています。
1. 親子の運動機会を増やす施策の推進
2. 親自身が運動できる環境を整備
3. 保育園・幼稚園での運動遊びの推進
4. 保護者向けの運動重要性講座の実施
5. 運動機会を得られる支援の拡充
6. 地域全体の運動機会創出

今後、幼児や子どもたちの健やかな成長を支援するためには、公園などの物理的環境だけでなく、親子のつながりや社会的ネットワークを大事にした施策の実施が重要です。この新しい研究結果を踏まえ、幼児の運動習慣の向上に向けた取り組みが進むことを期待しています。