名古屋でのアジアパラ競技大会に向けたJTBとの提携が結実

名古屋アジアパラ競技大会とJTBのパートナーシップ契約

2026年に愛知・名古屋で開催される第5回アジアパラ競技大会の準備が着実に進んでいます。このたび、株式会社JTBは公益財団法人愛知・名古屋アジア・アジアパラ競技大会組織委員会とパートナーシップ契約を締結しました。その詳細をお届けします。

パートナーシップ契約の概要

契約は、オフィシャルパートナーとしてJTBが旅行業における協賛を行う内容となっており、関係者の宿泊や関連サービスを支援することを目的としています。この契約は2026年8月21日から同年12月31日までの期間中にわたり、アジアパラ競技大会の成功に向けての重要な一歩となります。

締結式の詳細

契約締結式は2026年8月21日午前9時から30分間、愛知県庁の本庁舎正庁で行われました。式典には、組織委員会の会長である大村秀章氏と、JTBの代表取締役社長である山北栄二郎氏が出席。両者は、アジアパラ競技大会の成功を確約する意義深い契約に対する喜びのコメントを挙げました。

大会運営への貢献と目指すビジョン

大村秀章氏のコメント

大村氏は、JTBの豊富な経験に触れ、アジアパラ競技大会を支えるパートナーとしての期待を寄せています。「選手村を建設せずに大会を運営する例がない中、パラアスリートと大会関係者に安全で快適な滞在環境を提供する新たなモデルを創出したい」と意気込みを語りました。さらに、この大会を通じて、ハード・ソフト両面での環境整備を進め、全ての人々が利用しやすい社会を目指すと述べました。

山北栄二郎氏のコメント

一方、山北氏は「JTBがアジアパラ競技大会のオフィシャルパートナーとして関わることを大変光栄に思っている」と述べ、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを強調しました。「人々をつなげることで、すべての関係者にとって最高の舞台となるよう全力でサポートします」とも発表し、具体的な支援内容についても触れました。国際スポーツイベントの運営ノウハウを活かし、共創を通じてより多くの交流を創造する意欲を見せました。

結びに

アジアパラ競技大会は、競技者だけでなく、観客や地域住民を含む全ての人々にとって特別な経験となることを目指しています。JTBとのパートナーシップはその成功に向けた重要な基盤であり、今後の進展が期待されるところです。大村氏と山北氏の言葉が示す通り、この大会がコミュニティと共に成長し、共生社会の実現に向けた一歩となることが願われています。