エンゲージメントを高める新たなビジネスコラボレーション事例を紹介

新たなビジネスコラボレーションの醍醐味

2026年1月17日と18日、特定非営利活動法人日本パラ・パワーリフティング連盟（JPPF）主催の「第26回全日本パラ・パワーリフティング国際招待選手権大会」が開催されました。この大会は単なるスポーツイベントに留まらず、企業の組織力やビジネスの加速を目的とした、まさに「共創」を体現する場となったのです。

企業と連盟が協力する意義

この大会では、通年で協力している「連盟協賛」企業との連携をさらに強化するとともに、連盟創立以来初となる「大会単体への協賛」を実現させた企業も登場しました。各社が抱える課題を解決するための場として、パラスポーツがどのように機能したのか、4つの具体的な事例を見ていきます。

事例1：組織活性化とエンゲージメントの向上

第一実業株式会社は、自社のパラアスリートである石原正治選手の応援に、役員を含む約25名の社員とその家族を招待しました。観客席からの大声援は、役職や年齢を超えた熱意を表しており、社員同士のエンゲージメント向上につながりました。表彰式後の対談では、石原選手の言葉に経営層が興味を示し、アスリートとしての姿が新たなコミュニケーションのきっかけとなったのです。

事例2：理念の共鳴と大会協賛

VEEMO株式会社は大会協賛のパートナーとして参加しました。打ち合わせからわずか1ヶ月で協賛契約が結ばれるスピード感があり、サービス内容と連盟の「共生社会」への想いが見事に一致しました。この迅速な協力は、パラスポーツの持続的な発展に寄与する良いモデルとなりました。

事例3：地域貢献とCSR

株式会社環境管理センターは、八王子で学ぶ学生を応援するために「応援ハリセン」を制作しました。デザインは選手の努力と緊張感を表現しており、地域とスポーツを結ぶ橋渡しの役目を果たしました。企業の社会的責任（CSR）活動が若者の挑戦を支援する一例です。

事例4：マーケティングとビジネスマッチング

リカバリー関連事業を展開するベネクスとDENBAは、大会会場に体験ブースを設け、製品の提供だけでなく、企業間の交流を促進しました。このブースは、スポーツの現場がヘルスケアビジネスのショーケースとして機能することを示す、BtoBとBtoCの両面での活用事例ともなったのです。

まとめ

これらの事例を通じて、パラ・パワーリフティングは新たなビジネスの価値と可能性を見せつけました。特に、「支援」を超えた「共創」の理念が企業とスポーツの世界で新たな形を生み出しています。日本パラ・パワーリフティング連盟は、今後も企業ニーズに合わせたパートナーシップを提案することで、共に課題解決に向けた取り組みを楽しみにしています。