スポーツエコシステム推進協議会がNPBの球団とパートナーシップの締結
2025年12月17日、スポーツエコシステム推進協議会(C-SEP)は、日本プロ野球(NPB)に所属する6つの球団とのパートナーシップを結んだことを発表しました。この連携は、地域社会との結びつきを深め、スポーツの持続可能性を高めることを目的としています。各球団は、それぞれ独自のビジョンや活動を展開しており、その協力により、より大きな影響を及ぼすことが期待されています。
パートナーシップを結んだ球団一覧
- - 千葉ロッテマリーンズ
- - 阪神タイガース
- - 広島東洋カープ
- - 北海道日本ハムファイターズ
- - 横浜DeNAベイスターズ
- - 読売巨人軍
この6球団はそれぞれの地域に根ざした活動を行っており、地域コミュニティとの協働を進めることに熱心です。たとえば、千葉ロッテマリーンズは「MARINES LINKS」を通じて選手と地域とのつながりを強化し、新しいスタジアム構想でも地域の持続可能性に寄与する理念を持っています。
各球団の代表からのメッセージ
千葉ロッテマリーンズ 代表取締役社長 高坂俊介氏
高坂氏は、地域とのつながりを強調し、「スポーツが持つ社会的価値の可視化と選手環境の保全を進める」と述べ、地域とともに持続可能な未来を創造する意義を語りました。
阪神タイガース 代表取締役社長 粟井一夫氏
粟井氏は、ファンとの強い信頼関係が球団の伝統を支えているとし、選手の権利保護や健全なスポーツ環境への取り組みを強化することを約束しました。
広島東洋カープ 代表取締役社長 松田元氏
松田氏は、広島市民の日常生活に寄り添う存在であり続けることを強調し、地域の価値形成を進める意義を述べました。
北海道日本ハムファイターズ 代表取締役社長 小村勝氏
小村氏は、地域産業とのコラボレーションを重視し、新たなスポーツ産業モデルを実装することを目指すと語っています。
横浜DeNAベイスターズ 代表取締役社長 木村洋太氏
木村氏は、球場設備の改良や地域活性化を進め、「横浜スポーツタウン構想」を実現するための新たなビジネスチャンスを見据えています。
読売巨人軍 代表取締役社長 国松徹氏
国松氏は、悪質な応援団活動への対策や、球界全体の健全化に向けた取り組みを進める姿勢を示し、ファンに楽しんでもらえるスポーツ環境の構築を目指しています。
スポーツエコシステムの未来
スポーツエコシステム推進協議会の稲垣弘則代表理事は、各球団との連携を心から嬉しく思うと同時に、協力を通じて次世代を担うスポーツエコシステムを築くことに力を入れると述べています。このパートナーシップを契機に、スポーツ界の健全化や公平性を保つ環境づくりが進むことが期待されます。
今後の展開が楽しみなこの取り組み。プロ野球界がどのように進化していくのか、その行く末に目が離せません。