2025年に向けたパラリンピック認知度調査結果と課題

日本財団パラスポーツサポートセンター（パラサポ）が実施したパラリンピックに関する認知と関心の調査が、全国の男女を対象に行われました。この調査は障がい者との共生意識の向上を図ることを目指しており、2025年の東京でのデフリンピックに向けた重要なデータとなります。

調査対象は20歳から69歳までの全国の男女5,000人で、今回が4度目となるこの研究では、過去に実施した調査（2014年、2017年、2021年）結果と比較されました。前回の2021年に開催された東京パラリンピックに関連する認知度は、全体で95.5%と依然として高いものの、0.8ポイントの減少が見られました。特に、ボランティア意識や大会への期待も含めて、パラリンピックに対する関心が若干薄れていることが示されています。

しかし、注目の現象として、2025年11月に東京で開催予定の「東京2025デフリンピック」に対する認知度が38.4%と、実に22.1ポイントの大幅増加を記録しています。これは、デフリンピックへの関心が高まっていることの表れと言えるでしょう。社会からの注目が集まり始めている今、パラスポーツに対する理解が一層深まることが期待されます。

調査結果によると、東京2020パラリンピックが「私自身にとって良かった」との回答は減少する一方で、社会にとっては「良かった」という意見は増加しました。このことは、パラスポーツに対する認識が個人の体験だけでなく、社会全体の理解へと広がりを見せていることを示しています。

また、パラスポーツに関して障がい者がよりスポーツをしやすい環境が整っているという意見が増えており（0.8ポイント増）、公共交通機関や施設のバリアフリー化が進んだという認識も3.5ポイント増加しています。障がい者同士がスポーツを楽しむ環境が整いつつあることが分かります。

こうした調査結果は、パラリンピック研究会が設立の目的を果たしつつあることを示しており、今後さらなる活動が期待されます。2015年の設立以来、パラサポは体育館や公園での練習環境向上を目指し、全国の学校向けに研修プログラムや運動会の開催なども行っています。

加えて、2024年からはインクルーシブな運動会を実施し、教育現場でのインクルージョンを促進することを目指します。これは、障がいの有無に関わらず、子どもたちが一緒に学ぶ機会を提供する重要な取り組みです。

2025年にはパラサポの設立10周年を迎えることからも、これからの活動は一層意義深いものとなるでしょう。私たちがこの課題にしっかりと向き合い、共生社会を目指して努力し続けることが大切です。