VIPOとフランス国立映画映像センターが映画協力で強固な絆を構築

VIPOとフランス国立映画映像センターが映画・映像分野の新たな協力を開始

特定非営利活動法人映像産業振興機構、通称VIPO（ヴィーポ）が、フランス国立映画映像センター（CNC）との間で映画および映像分野における協力を強化するための公式な協定を締結しました。この重要な合意は、エマニュエル・マクロン・フランス大統領およびカトリーヌ・ペガール・フランス文化大臣の公式な訪問に合わせて実行されました。

基本合意の内容

2026年4月1日、東京都港区にある国立新美術館で行われた調印式では、VIPOの理事長である松谷孝征氏と、CNCの会長であるガエタン・ブリュエル氏が代表として署名しました。本協定は、両国の文化やクリエイティブ産業の発展に向けた共通のビジョンを基にしています。具体的には、公共政策や創作支援に関するベストプラクティスの交換、スキルやキャリアパス開発、専門家のマッチングといった要素が盛り込まれています。

また、日仏間でのレジデンスプログラムやワークショップ、メンターシッププログラム、専門家交流会などの共同イニシアチブも支援される予定です。この協力関係が具体化するのは、2026年5月にフランスで開催されるカンヌ国際映画祭において、日本が「カントリーオブオナー（国の名誉）」として迎えられるタイミングからであり、その後、アヌシー国際アニメーション映画祭でもさらなる展開が見込まれています。

日本とフランスの映画文化

ガエタン・ブリュエルCNC会長は、日本とフランスが映画の歴史を通じて深いつながりを持つことを強調しています。「作家主義的な映画」を重視する文化は、両国に共通の特徴です。また、映画が日常生活に根ざしていることも共通していると語っています。しかし、今後はさらに新しい挑戦が求められる時代に突入すると懸念を示し、そのためには日仏間の協力を強化していく必要があると述べました。