筋力トレーニングの実施率が減少傾向に、2024年の現状と影響

近年、日本国内における筋力トレーニングの実施率は右肩上がりに増加してきましたが、2022年以降は減少の兆しを見せています。2024年の調査結果によると、年に1回以上筋力トレーニングを行う人の割合は15.9%となり、約1,629万人が参加していると推定されています。これは2000年の約726万人から2倍以上の増加を示しているものの、最近のデータでは2020年の1,820万人からは減少していると報告されています。

調査の背景と目的

日本のスポーツライフに関する調査は、笹川スポーツ財団が1992年から実施しているもので、毎年多くの人々の運動習慣やスポーツ参加状況を明らかにしてきました。この調査では、年齢や性別を問わず、多様なスポーツについての実施状況を把握し、国民の健康促進のための情報を発信しています。特に筋力トレーニングは体力維持や疾病予防に欠かせない活動とされており、今回の調査もその重要性を再認識する機会となりました。

2024年の調査結果の概要

調査結果によると、20歳以上で年1回以上筋力トレーニングを行う人の割合は15.9%に達しています。年代別では、20歳代の実施率が22.9%で、特に女性の実施率は大幅に減少していることが懸念されています。また、70歳以上の実施率は微増しており、2000年には1.4%であったものが、大幅に増加し12.4%に達しています。

2020年以降のデータを見てみると、特に20〜30歳代の若年層が顕著に減少しており、これはコロナ禍で一時的に筋力トレーニングを始めた人が継続できなかった影響と考えられています。逆に50歳代では、近年は緩やかな減少が続いており、健康維持の意識が高まっている中でも、実施率が伸び悩んでいるのが実情です。

若年層の動向とコロナ後の影響

コロナの影響で家にいる時間が増えた結果、短期間で筋力トレーニングを始めた人は多かったものの、そこからの継続に苦労している人が多いと研究者は指摘しています。特に20代の女性では、この傾向が顕著であり、ジム通いやトレーニングの習慣づけがうまくいかなかったことがふんだんに反映されています。

政府の推奨する運動習慣と地域活動

日本政府の「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」では、成人や高齢者に対して週2〜3回の筋力トレーニング実施が推奨されています。このガイドラインに従い、自身の健康状態や目標に応じたトレーニングプランを策定することが重要です。しかし、実際には、自分で適切なトレーニング方法を見つけられず、実施率が思ったよりも伸び悩むケースが多く見受けられます。

結論

筋力トレーニングの実施率が減少している現状は、持続的な健康を維持するための大きな課題です。今後、より多くの人々が気軽に参加できるプログラムや情報提供が必要です。笹川スポーツ財団の調査結果は、この活動を促進するための貴重なデータとなるでしょう。引き続き、国民の健康増進に向けた取り組みの重要性が浮き彫りになっています。関係者は、この重要な問題に直面し、今後の改善策を模索する必要があります。