JSPO、令和7年度役員男女比調査結果を発表！女性登用が進展中

JSPO、令和7年度役員男女比調査結果を発表！

日本におけるスポーツ環境を支える公益財団法人日本スポーツ協会（JSPO）は、加盟団体の役員における男女比調査の結果を公表しました。この調査は、内閣府からの依頼に基づき毎年行われており、2025年10月1日を基準日としています。今回の調査では、JSPOに加盟する129団体全体における女性理事の割合が29.4%に達しました。これは前年の27.2%から2.2ポイントの増加を示しており、引き続き女性の登用が進んでいることが明らかになりました。

特に注目すべきは、女性理事の登用についてスポーツ団体ガバナンスコードに記載された目標が影響を及ぼしている点です。このコードでは、中央競技団体において女性理事の割合を40%以上とすることが求められており、69団体のうち30団体（44%）がこの基準を満たす結果となりました。前年から7団体が増加し、女性がスポーツの現場でより多くの意思決定に参画する道が開かれています。この動きは、今後のスポーツ界における女性の役割を大いに促進するでしょう。

調査は、理事総数2896人の中で女性理事807人の増加を示し、団体あたりの女性理事の平均も0.6人増の6.3人となりました。また、業務執行理事においては、女性業務執行理事の割合は18.5%にとどまっていますが、これは理事全体に占める女性の割合（34.7%）と比べるとまだ低い水準です。このデータは、意思決定の中核となる役割において女性の参画が限定的であることを証明しています。このことから、今後は意思決定層の多様性確保が重要な課題であると考えられます。

また調査の新たな項目として外部理事が加わったことも注目されています。中央競技団体においては、61%の42団体が外部理事の設置率25%以上という基準を満たしており、全女性理事の中で外部理事が占める割合は41.0%、全外部理事における女性比率は47.6%に達しています。これは、女性理事の登用において外部人材の活用が重要な役割を果たしていることを示しています。

調査の結果は、各加盟団体に共有され、目標達成に向けた取り組みを支援し、本質的改善へとつながる事例の収集と共有が進められます。今後も、JSPOはこの流れを推進して存在感を高めていくことでしょう。

JSPOとは？

公益財団法人日本スポーツ協会（JSPO）は、日本のスポーツの推進と普及を目的としており、1911年に設立されて以来、スポーツの振興に関する多様な事業に取り組んできました。国民スポーツ大会や日本スポーツマスターズなど、各世代のスポーツ大会の開催を通じて、スポーツ文化の向上を図る活動はもとより、国や各競技団体、スポーツ協会との連携を強化し、多面的なサポートを行っています。JSPOは、「誰もが自発的にスポーツをする」「みる」「ささえる」ための環境創出に努めており、今後も日本のスポーツ界において重要な役割を果たしていくことでしょう。