トヨタ・ホンダ・日産、EV化での遅れ明らかに、持続可能性が問われる時代

自動車業界のEV化における日本メーカーの進展

2026年3月12日、東京で発表された「リード・ザ・チャージ」の2026年版リーダーボードは、日本の自動車メーカーが持続可能な電気自動車（EV）サプライチェーンの構築において大きな遅れをとっていることを示しました。18社が対象となるランキングで、日本のトヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の3社はいずれも上位に位置せず、トヨタは16位、ホンダは15位、日産は13位という結果に終わりました。

このリーダーボードは、化石燃料に依存しない公正で持続可能なEVのサプライチェーンを構築するための各社の取り組みが評価されており、日本のメーカーは鋼材やアルミニウムの脱炭素化に関してほとんど進展を見せていません。特に、トヨタとホンダはわずか0〜1ポイントという結果であり、持続可能性の取り組みが不足していることが露呈しています。

日産は一部の分野でわずかな改善を見せていますが、同社もまた評価の低下を招く要因が存在します。「マスバランス」と呼ばれる鋼材についての評価基準が、日本鉄鋼連盟によって定義されており、実際の排出削減が行われないまま帳簿上での削減成果のみが評価される仕組みが問題視されています。

スティールウォッチのロジャー・スミス氏は、車両の60％を占める鋼材の生産過程での二酸化炭素排出が依然として高水準であると指摘し、倫理的かつ環境に配慮した原材料の調達が求められると述べています。その中で、自動車メーカーが具体的な行動を取ることが鉄鋼メーカーの低排出生産を促す鍵になると強調しています。

今後、持続可能な原材料の確保が企業の競争力に直結します。フォード、メルセデス・ベンツ、テスラ、ボルボ、フォルクスワーゲンなどの企業は、より効果的な取り組みを通じて、リーダーボード初版からの進展速度が他の企業の2倍に達しています。これら企業は、サプライチェーンの環境への悪影響を軽減し、人権侵害を抑えるための具体的な施策を進めており、業界全体の水準を押し上げる要因となっています。

自動車メーカーは、鉄鋼メーカーの主要顧客であり、サプライチェーンの脱炭素化を進める上で非常に重要な位置づけにあります。持続可能な未来を目指すためには、自動車業界と鉄鋼業界が協力し、積極的な行動を取る必要があるでしょう。

リード・ザ・チャージとスティールウォッチの役割

リード・ザ・チャージは、公正で持続可能な自動車サプライチェーンの実現を目指しており、多様な専門家からなるネットワークを形成しています。気候変動、環境問題、人権に関する幅広い知見を背景に、次世代の製品の価値を向上させるミッションに取り組んでいます。

一方、スティールウォッチは、鉄鋼セクターの気候変動対策を促進する国際NGOであり、脱炭素化に向けたビジョンを掲げています。これらの組織による啓発活動や政策提言は、自動車メーカーの意識改革を促し、市場のトレンドに適応することが重要です。

2026年のリーダーボードを受けて、日本の自動車業界がどのように持続可能性に向けた進展を具体化していくのか、今後の動向に注目が集まります。