急速充電ステーションの整備状況と今後の展開が明らかに！

充電インフラの新たな展望

株式会社e-Mobility Powerが2025年度の急速充電ステーションの整備実績を発表しました。これにより、全国で新たに314口の急速充電器が設置され、充電インフラのさらなる強化が進んでいます。この取り組みは、EV（電気自動車）やPHEV（プラグインハイブリッド車）の普及に向けて重要な一歩です。

高速道路での充電インフラ

2025年度にはNEXCO（東日本・中日本・西日本）やJB本四高速等と協力し、高速道路のサービスエリアやパーキングエリアに132箇所、合計314口の急速充電器が設置されました。これにより、当社が運営する急速充電ステーションの合計は454箇所、1,066口に達し、そのうち約60%には2口以上の充電器が設けられています。特に、高速道路の基山PAには、最大150kWの急速充電器を2基整備し、効率的な充電を実現しています。

一般道路での取り組み

一般道路においても急速充電ステーションの整備が進んでいます。2025年度には399箇所で566口の充電器が新たに設置され、合計で1,677箇所、2,460口の急速充電器が整備されました。特に、東京都や横浜市と連携したプロジェクトにより、新たな公道急速充電ステーションも開設され、利便性が向上しています。これにより、都心部での充電インフラがさらに充実しました。

e-Mobility Powerネットワークの拡大

e-Mobility Powerの充電ネットワークは、直営ステーションに加え、約1,700の提携企業や自治体の協力により、接続充電器数は27,122口に達しています。これまでの多大な協力に感謝し、今後もネットワークの拡大を図る姿勢を示しています。

充電利便性向上への取り組み

次世代の超急速充電器「SERA-400」の共同開発も進行中で、これにより最大350kWでの充電が可能になります。今年の5月には新製品発表会も開催され、充電インフラの進化が期待されています。また、2026年4月1日からはkWh課金の導入も予定されており、充電利用者により公平な料金体系を提供することを目指しています。これにより、EV・PHEVのますますの普及が進むでしょう。