CDPによる評価で示されたヨコオの持続可能な取り組み

ヨコオ、CDPからの高評価で持続可能な未来を築く

株式会社ヨコオ（本社：東京都千代田区、社長：徳間孝之）は、最近発表された環境情報開示システムを運営する非営利団体CDPから、2023年度の気候変動と水セキュリティにおいてそれぞれ「B」、「B‐」の評価を受けました。この評価は、昨年の2022年度に続くもので、2年連続での受賞となります。

CDPの評価システムは、全世界の企業、金融機関、自治体が、自社の環境への影響を効率的に管理するための重要な指針とされています。現在、CDPには24,800社以上の企業が参加しており、それらの企業は気候変動、森林管理、水セキュリティに関する情報を開示しています。ヨコオも2018年から積極的にCDPを通じた情報開示に取り組んでいます。

ヨコオは2020年から毎年統合レポートを発行しており、財務情報だけでなく、非財務情報もあわせて開示することで、持続可能な社会の実現に貢献したいという姿勢を広く伝えています。この取り組みは、環境問題への関心が高まる中、特に重要性を増しています。

また、ヨコオはサステナビリティに関する情報を見直し、ホームページにおいて関連データを増やしつつ、わかりやすいページ構成にする努力を続けています。これにより、ヨコオの環境への取り組みをさらに多くの人々に理解してもらうための情報提供が進められています。

ヨコオは、「人と技術で、いい会社をつくり、いい社会につなげる」というパーパスを掲げており、お客様、お取引先、地域、従業員とそのご家族などさまざまなステークホルダーと協力して、持続可能な社会の実現に向けた活動を展開しています。これにより、より良い未来を築くための努力を続けています。

ヨコオの取り組みの詳細については、公式ウェブサイトにて確認できます。サステナビリティに関する情報はこちらから、統合レポートはこちらからご確認いただけます。

このように、ヨコオは環境意識の高い企業としての役割を果たしつつ、今後もより持続可能な社会の実現に向けて努力を続けていく考えです。私たちもその活動を注目し、支援していきたいところです。